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棚井 憲治; 岩佐 健吾; 長谷川 宏; 三浦 一彦*; 奥津 一夫*; 小林 正明*
JNC TN8400 99-046, 177 Pages, 1999/11
アクセス坑道、連絡坑道、主要坑道及び処分坑道から構成される地下施設の建設においては、大深度に総延長百km以上にも及ぶ多数の坑道群を施工することになる。したがって、大量のずりの搬出、換気や事故時の避難ルートの確保などに対して通常のトンネル工事以上に留意する必要がある。これに加え、通常のトンネル工事でもしばしば遭遇する弱層部における切羽の崩壊や膨張など切羽の不安定現象、湧水やそれに起因する地山の崩壊、ガスの発生、山はね現象などの事象についてもさらに注意を払う必要がある。本報告書では、上記の事柄を念頭に、既存の建設工法を整理するとともに、現状で施工可能な工法を選択し、その施工手順や必要な設備類について検討を行った。また、地下深部で遭遇する種々の事象に対する対策工法事例調査等をもとに整理し、その適用可能性について検討を行った。処分孔竪置き方式における処分孔の掘削については、現状で考えられる掘削技術の調査、諸外国での事例等をもとに現状で候補としてあげられる掘削技術を抽出し、その施工概要等を示した。さらに、品質管理に対する考え方を整理するとともに、品質管理項目及び品質管理内容の検討を実施した。これらの検討から、大深度地下を対象とした処分場の建設技術としては、基本的に現状のトンネルや地下空洞の掘削技術を適用または準用することが可能である。さらに、地下深部で遭遇する環境下で安全かつ合理的な施工を行うため、適正な対策工法の選択あるいは組み合わせによる対応が必要であるとともに、従来のトンネル工事にも増してより綿密な施工管理や計測結果を適切に判断するためのシステムの構築等が必要となる。
野口 静雄*; 白 文茂*
PNC TJ7374 96-001, 27 Pages, 1996/02
岩盤内に坑道を掘削した場合、坑道壁面付近には掘削影響領域が発生すると考えられる。これまでの調査では掘削影響領域は壁面から数10cm
1m程度と考えられる。この掘削影響領域を定量的に評価することは安全評価上必要であり、これを原位置で計測する技術を確立しなければならない。本試験は、坑道の掘削影響領域を定量的に把握できるための試験手法を開発することを目的としている。今回、釜石鉱山に分布する栗橋花崗閃緑岩のような弾性波速度の速い(56km/sec)岩盤において、シュミットハンマー起振による検層を行い、基礎的な知見を得た。
not registered
PNC TJ1201 95-002, 325 Pages, 1995/03
本研究は、人工バリア及び処分施設に要求される性能を確保し得る技術的方法を具体的に明らかにするために必要な地層処分システムの設計手法を開発することを目的とするものである。本年度実施したのは、以下に示すとおりである。1.CAEシステムの改良開発2.データベースの開発検討3.TRUを考慮した処分場の検討4.処分場施設概念に関する影響要因の検討5.解析による設計検討6.サイト特性調査の検討この内、1のCAEシステムの改良開発では、SUNワークステーションで利用していたUI-SIGNAS度をIRISワークステーションで利用できるように改良を行った。2のデータベースの開発検討では、管理システムの検討を行うとともに、地質データベースから解析の入力物性値に至るデータ加工プロセスの機能検討を行い、また積算単価データベースの開発として、トンネル工事の積算手順を検討すると共にトンネル掘削単価の調査を行った。3のTRU関連の検討では、HLWとの併置の検討を行い、考えうる種々の組み合わせ概念の中から、可能性のある一つの例として併置の処分概念図を提示した。4の影響要因の検討では、様々な影響要因の中から断層破砕帯を取り上げ、断層からの離間距離についてFEM解析による検討を行った。5の解析による設計検討では、全体配置設計のうち処分深度の設定、埋設密度の設定、処分場位置の設定という一連の流れを、空洞安定解析、熱解析、地下水流動解析により実施した。6のサイト特性調査の検討では、我が国で考えられるサイト選定手順を検討し、諸外国等の事例を参考に、想定されるサイト特性調査の項目と、適応可能な調査手法の抽出を行った。
